投資信託を購入すると必ず手数料が発生します。

もしこの手数料のことを知らずに運用をお願いしていると利益が出ても知らない間にたくさんの手数料が引かれて利益がほとんどなかった。ということにも成りかねないのでしっかり理解しましょう。

投資信託の手数料には３つの種類があります。

投資信託に関わる３つの手数料

投資信託に関わる手数料には「購入時手数料」、「運用管理費用」、「信託財産保留額」という３つがかかります。
また、これらの手数料は手続きする際の書類にも記載してありますが、それぞれ支払い方法が違います。

「購入時手数料」とは、投資信託を購入するときに銀行や証券会社などの販売会社に支払う手数料のことです。
支払い方法は投資信託の商品ごと、販売会社ごとにいくら支払うか決まっていて、商品を購入する際に「商品の価格 ＋ 購入時手数料」を合わせた金額を支払います。

「運用管理費用」とは購入した投資信託の商品を売らずに持っている間かかる手数料です。
こちらの支払い方法は投資信託の商品ごとに年に何％支払うのか決まっていてそれを日割りで計算した金額を預けているお金の中から毎日、差し引かれます。

「信託財産保留額」とは購入した投資信託の商品を売る場合に発生する手数料のことです。
こちらも支払い方法は投資信託ごとに何％支払うかが決まっており、商品を売った時に投資家（あなた）に支払われる金額から天引きされます。
また、「信託財産保留額」は商品によっては支払わなくていい投資信託もあります。

それでは次からはこの手数料についてもっと詳しく説明していきましょう。
まずは一番最初にかかる「購入時手数料」からです。

購入時手数料

ほとんどの投資信託は、銀行や証券会社などの販売会社を窓口にして投資家（あなた）に商品を販売されますが、その窓口で商品を購入した時に支払う費用が「購入時手数料」です。

あなたが販売会社に支払う購入時手数料の金額は投資信託ごとに「基準価格に対して〇％」というように決められていますが、支払い方法は調整することが可能です。

たとえば、購入代金が１０万円で「基準価格に対して１％の購入時手数料を頂く」と決まっている投資信託があるとします。

１０万円 ＋ （１０万円 × １％）= １０万１０００円

あなたがこの投資信託を購入しようと思ったら販売会社に１０万１０００円とそれにかかる消費税を支払う、もしくは支払った１０万円から購入時手数料１０００円と消費税を差し引いた投資信託を購入するかどちらかの方法で購入することができます。

対面型かネット型によって購入時手数料が違う

また、購入時手数料は販売会社が「対面型」か「ネット型」のどちらで購入するかによっても値段が異なってきます。

「対面型」とは実際に店舗のある販売会社なので実際に販売員と会って相談しながら商品を購入するメリットがありますがその分、人件費などが発生するので手数料が高くなります。

「ネット型」はインターネットを使って自宅でも商品を購入することが出来ます。こちらは販売員に相談が出来ないので自分一人で商品について調べて購入しないといけないのですが、人件費などが発生しないので「対面型」よりも手数料が安くなってオススメです。

購入時手数料が無料の「ノーロードファンド」もある

投資信託の中にはこの購入時手数料が無料のノーロードファンドというものがあります。

ただし、ノーロードファンドの中には購入時の手数料は無料だけどその分運用管理費用が高いものもあるので注意が必要です。

購入時手数料の次は運用管理費についてです。

投資金額と購入時手数料を支払って投資信託を購入したら、その商品を売らずに持っている間に「運用管理費用」という手数料が発生します。

こちらは毎日発生するので軽く見ているといつの間にか大損することに繋がります。ぜひ知っておきましょう。

運用管理費用

投資信託を購入すると売る日まで毎日、「運用管理費」という手数料を支払うことになります。

この運用管理費用は投資信託の商品を持ち続けている限り毎日発生する手数料ですが、請求書が毎日きて投資家（あなた）が自分で振り込む訳ではなく自動的に預けたお金の中から差し引かれます。

運用管理費用が１年にどれだけかかるのかは投資信託ごとに「年〇％」と決まっていて、その金額を１年の日数３６５日で割った日割りの金額を毎日差し引かれることになります。
ちなみに販売会社の窓口は土日祝日、年末年始は休みになりますが、投資家の預けたお金を保管する仕事は行なわれているので運用管理費用は発生しています。

運用管理費は１日にどれくらい引かれる？

ということはいったい１日にどれくらいの運用管理費用が差し引かれているのでしょうか？
たとえば基準価格が１万円、運用管理費用が年1.8％の商品があったとします。
すると１日にかかる運用管理費用は

１年の利率1.8％を１年間の日数３６５日で割ると

1.8％ × 365日 ＝ 0.0049％

１日にかかる利率は0.0049％になったのでこの利率を１万円にかける

１万円 × 0.0049％ = 0.49円

１万円の投資信託を１万円で購入した場合の運用管理費は１日に0.49円かかることになります。
ちなみにこの管理費を１年間支払うと178.85円かかることになります。

また、この商品を１０万円で購入した場合は利率は変わりませんが口数が変わりますので

１０万円 × 0.0049％ ＝ 4.9円

と１日の管理費用が増えることになります。

このように１日で見ると安くて気になりませんが、投資金額が大きくなったり、投資期間が長くなると大きな損失になるので注意しましょう。
それでは最後に、商品を売却するときに発生する手数料について見ていきましょう。

信託財産留保額

購入した投資信託は必ずいつかは売らなければなりませんが、投資信託を売る時には「信託財産留保額」という手数料が発生します。

ただしこの「信託財産保留額」は商品によっては徴収していないものがあったり、「換金手数料」、「解約時手数料」などの別名で呼ばれている可能性もあります。

信託財産保留額の徴収金額は「基準価格に対して〇％」と決まっており、商品を売却する際に売却代金からその金額が差し引かれて投資家（あなた）に支払われます。

信託財産留保額はみんなへの迷惑料

この手数料は預けていたお金の一部を残すという形をとるので、販売会社、管理会社、運用会社のどの会社もお金を受け取りません。
ではなぜ信託財産保留額を支払わなければならないかというと、他の投資家への迷惑料です。

例えばあなたがある投資信託を売却してお金をもらおうとすると、管理会社は株式や債券の売却に手数料を支払うことになるので、売却せずに商品を持っている他の投資家たちへの負担を補てんしなければならないから手数料をもらうことになっています。

さて、手数料については理解できましたか？このように投資信託を購入するとさまざまな手数料が関わってくるので、なるべく手数料の安い投資信託を選びましょう。
では次の章では、どういった投資信託を購入したら良いのか、投資信託の選び方について勉強していきましょう。