投資信託から得られる利益は配当だけではありません。基準価額と呼ばれる、購入商品そのものの値段からも差益が狙える金融商品となります。株式投資における株価と同じ意味だと捉えれば分かりやすいはずです。

そのため、どれだけ高配当な投資信託を見つけたとしても、買いどきを間違えてしまうと将来的な利益も目減りしてしまいます。タイミングを見計らって購入をしましょう。

投資信託の買いどきはいつなのか

投資信託によって、買い時が存在するものと存在しないものがあります。購入する投資信託がインデックスファンドであり、さらに特定の金融商品を投資対象としていれば、該当する指数を見ることで流れは読み取れます。

日経225インデックスという商品名なら日経平均株価、TOPIXインデックスファンドならTOPIX指数、国内REIT型ファンドなら東証REIT指数がベンチマークとなります。日経平均株価がまだまだ上がると思う場合は、日経225インデックスは買い時と言えるでしょう。

ただし株式や債券、不動産など投資対象が多岐にわたる場合、1つの指数から将来的な予測は行えません。一般的に株式価格が値上がりすると、債券価格は下落するという関係にあるからです。また不動産価格は景気が悪くなった時でも堅調な値動きとなりますので、売買タイミングは把握できません。

アクティブファンドはファンドマネージャーが選定した銘柄によるため、基準価額の値動きチャートから買いどきは掴めます。上手な運用者なら、景気に左右されず右肩上がりのチャートを描くのです。下手な運用者なら、好景気という状況でも指数以下の成績に留まるでしょう。

ドルコスト平均法を利用した賢い投資手法

指数やチャートから買い時を判断できないのであれば、自分で買い時を作ってしまえば良いのです。それがドルコスト平均法という投資手法です。

120万円の資金で1つの投資信託を購入する予定なら、1度に120万円ぶん買い付けるのではなく、資金を分散して定期的に買い付けていくという方法です。資金全力で購入した日の基準価額が1,000円であれば、その後、取得単価は1,000円から変動しません。

ところが2か月ごとに30万円ずつ購入していけば、4回に分けての平均額が取得単価となります。1回目に購入した時が基準価額のピークであったとしても、残り3回の買い付けにより取得単価は下げられます。投資信託を長期で保有するなら、ドルコスト平均法によるリスク軽減効果も高くなります。